THINK MOBILITY

モビリティジャーナリスト森口将之のブログです。モビリティやまちづくりについて気づいたことを綴っています

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このブログではいままでも、団地やニュータウンについて書いてきました。その中から今回は、幼少期に住んでいた埼玉県草加市の松原団地を取り上げます。昨年末、6年ぶりにここを訪れた理由のひとつとして、2017年4月に東武鉄道の最寄り駅の名前が「松原団地」から「獨協大学前<草加松原>」に変わったことがありました。

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東武鉄道のニュースリリースによると、松原団地駅は完成当時、東洋最大規模のマンモス団地と言われた松原団地の最寄駅として、入居開始と同じ1962年に開業。獨協大学は2年後に開学しています。しかし現在、団地の建て替えや市街地の整備が進展していること、2014年に旧日光街道の松並木「草加松原」が国指定の名勝地となったことなどから、草加市では駅名変更協議会を設立。東武鉄道に対し獨協大学前<草加松原>への変更要望を提出しました。

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東武側でも「大学のあるまち」を想起させ地域のイメージアップが図れるとともに、副駅名として草加松原を採用することで観光地としてのPRにもつながることから、改称を受け入れたとのことです。しかし現地を訪れると、それ以上の理由があることが分かりました。

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以前訪れた際にはまだ残っていた、自分が住んでいた棟を含め、多くの団地が取り壊され、マンションや広場に姿を変え、わずかに残る棟も住民の退去が完了し、解体を待っている状況でした。マンションには当然ながら松原団地の名はありません。しかも昔住んでいた場所は「松原団地記念公園」となっていました。松原団地は機能としての役目は終え、果たした役目を回顧する存在になりつつあるようでした。
 
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しかし大昔に通った幼稚園は健在で、昔はなかった保育園も新設してありました。幼稚園の脇では親子連れが遊んでいました。建物とともに住民の世代交代が進んでいました。一方駅前には商店や飲食店に加えて市立図書館もあり、不動産屋は学生相手の看板が目立ちます。昔よりも学生街としての雰囲気は増していました。
 
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団地やニュータウンの「老後」に悩む地域が多い中で、松原団地は団地を取り壊して現代的なマンションに建て替え、駅名まで変えて、大学の街への転身を図っていました。昔の住処が消えたことを悲しいとは思いませんでした。むしろ生まれ変わった街が順調に育ちつつあることを目にして嬉しく思いました。松原団地という地名がなくなるのは残念ですが、こういうまち再生もアリだと思うようになりました。

昨年末のセミナー「地域交通と情報技術〜MaaS・ライドシェア・自動運転と地域交通計画〜」で自動運転とMaaSの関係について話したことは、前回のブログで書きました。自動運転というと多くの方はバスやタクシーを含めた自動車を連想するでしょう。私の話もメインは自動車についてでしたが、最後に車いすについても触れました。

このブログで何度も紹介しているWHILLは、パナソニックと共同開発した自動停止・自律移動・隊列走行可能な「WHILL NEXT」を、2017年に羽田空港で実証実験を行い、東京モーターショーで展示もしましたが、今月米国ラスベガスで開催したCES(家電見本市)では独自開発の自動運転システムを公開するとともに、MaaSの中でラストワンマイルを担っていくと表明しました。

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WHILLのウェブサイト = https://whill.jp

私も短期間ながら車いす利用経験があります。10年ほど前のフランス出張時に足を骨折し、その状態で帰国となった際に、パリと成田の空港内で介助スタッフとともに車いすのお世話になったのです。パリの空港で事情を説明したところ車いすがスタッフとともに準備され、飛行機のドア直前まで移動。到着した成田でも車いすが用意されており、スタッフの介助で快適に空港を出ることができました。

両空港と航空会社(エールフランス)の協力により、フランス出国から日本入国までのプロセスをシームレスにつなげてもらったわけで、今思えば一種のMaaSであったと感じています。また当時、松葉杖での歩行はできたにもかかわらず車いすのお世話になった経験から、普段は車いすに乗らない人でも、長距離・長時間移動の際に車いすを選ぶという考え方はアリだと思うようになりました。

ではその車いすを自動運転とする理由は何か。空港のように多数の人が行き交う場所での接触事故防止に役立ちますし、空港に慣れていない人にとっては、目的の飛行機に確実に搭乗するためにMaaSと自動運転の連携は有効です。そして使い終わった車いすを回収し、必要とされる場所に輸送する際にも自動運転は役立ちます。パナソニックがプレゼンテーションしたように、同じシステムを用いたパレットを連携させることも可能でしょう。

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パナソニックのウェブサイト = https://www.panasonic.com/jp/home.html

技術的にも、日本における電動車いすの最高速度は6km/hであり(本音を言えば欧米諸国のような15km/h前後が望ましいですが)、制動距離は自動車に比べると圧倒的に短くて済みます。また自転車と違って停車時に自立しているので、自動停止や隊列走行がしやすいという利点もあります。自動運転との相性が良い乗り物のひとつと言えるのです。

もちろん空港だけでなく、ショッピングモールや展示会場など、車いすと自動運転・MaaSの融合はさまざまなシーンで、足腰の弱い人々の移動を快適にしてくれるでしょう。昔のブログで、英国の商業施設で車いすを貸し出す「ショップモビリティ」という仕組みを紹介しましたが、それの進化形と言えるかもしれません。2020年に公道での自動運転実現を目指すというWHILLの取り組みに期待します。

2019年最初のブログになります。本年もよろしくお願いいたします。今回は以前ここでも紹介した、昨年末に開催された「地域交通と情報技術〜MaaS・ライドシェア・自動運転と地域交通計画〜」というテーマのセミナーについて記します。当日はこのブログを見ている方々も何名か参加していただきました。この場を借りてお礼を申し上げます。

ルーラルMaaS概念図

この日は第一部がフィンランドのMaaSについて、私も登壇した第二部はMaaS・ライドシェア・自動運転と地域交通計画についてプレゼンテーションを行いました。フィンランドのMaaSについては以前も紹介したので割愛させていただくとして、第二部についてひとことで紹介すると、以前のブログで予想したとおり地方視点、生活者視点の内容になりました。

アーバンMaaS概念図

上の2つの図版はフィンランド交通・通信省での勉強会で見せていただいたものです。2枚目の都市型MaaSでは複数の交通をシームレスにつなぎ合わせることがポイントなのに対し、1枚目の地方型MaaSは多様な移動や物流を単一の交通で賄うことが重要としていました。フィンランドでは前者はヘルシンキのWhim(ウィム)が具現化したのに対し、後者については決定的な回答は出ていないとのことでした。

一方日本では、以前のブログで紹介したように貨客混載という取り組みがあります。2015年のヤマト運輸と岩手県北交通による「ヒトものバス」が最初で、その後鉄道やタクシーにも波及しており、異なる物流事業者の混載も実現しています。こうした多種多様な需要をMaaSによりシームレスに1台につなげる仕組みを確立すれば、世界に先駆けた地方型MaaSの提案になるのではないかと考えています。

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ヤマト運輸のウェブサイト = http://www.kuronekoyamato.co.jp

こうした取り組みはビジネス視点では難しいでしょう。儲けが見込めないからです。一方で今回のセミナーでは、地方交通は多くが自治体の補助により運行されているので、自治体主導によるMaaSは実現しやすいのではないかという意見が出ました。個人的にもそのような動きが出てくることを期待します。そのためには路面電車整備時に用意されるような「MaaS補助金」が必要になってくるかもしれません。

当日、私は自動運転とMaaSの関係について話しました。自動運転は自家用車よりも公共交通、特に交通量が少なく運行経路が限られる地方交通で導入しやすいという意見が多くなっています。しかし現在実証実験中の無人運転車が実用化されると、乗務員に行き先を聞いたり、両替を依頼したりという行為はできなくなります。MaaSによる事前の経路探索や運賃決済が必須になってくるのです。

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日本は世界最先端の高齢化国家であり、 運転免許返納者も増加しています。一方で若年層を中心に大都市への一極集中が進んでおり、地方の過疎化もまた加速しています。運転手不足も深刻です。我が国の交通でまず手をつけるべきは地方であると、多くの人が認識しているでしょう。その解決策のひとつとして、地方型MaaSをどう導入していくか。今年のモビリティシーンにおけるテーマのひとつだと考えています。

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