先週に続いてエネルギーの話をします。今回は私が何度も現地に足を運んだフランスにスポットを当てます。1年前の記事になりますが、欧州ブランドの電気自動車(EV)が増えてきた頃、インターネットメディア「マイナビニュース」で同国のエネルギー政策などに言及していますので、気になる方はこちらもご覧ください。

フランスが電力の約7割を原子力発電に依存していることは知っている人もいるでしょう。2020年の統計では残りの多くも水力や風力などの自然エネルギーで賄っており、火力などCO2を排出する発電は10%以下と、カーボンニュートラルに近い国のひとつになっています。

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フランスが原子力に舵を切ったのは、前回のブログでも触れたオイルショックが契機でした。それまでは多くの先進国同様、石油に依存してきたようですが、オイルショックを受けて自給こそ重要という機運が高まり、アンリ・ベクレルやピエール・キュリーなどの専門家を輩出した地でもあることから、原子力を選択したとのことです。

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その結果、当初はガスタービンエンジンを使う予定だった高速鉄道TGVは電車に切り替わり、絶滅寸前までいった路面電車がLRTとして復活する後押しにもなりました。EVの開発も始まりました。環境都市としても知られるラ・ロシェルではシェアリングサービスを行っており、私は20年近く前、ここで初めて電気自動車を運転して公道を走りました。

ただ当時は鉛電池を使っていたので、後席や荷室があった場所はすべて電池が敷き詰められ、車体はあきらかに重く、加速が活発なのは60km/hぐらいまででした。ゆえに限られた用途向けの供給に留まっていました。将来を見据えて路上に送り出した姿勢を評価しつつ、多くの人が便利で快適だと思うレベルではないものは量販しないという判断に納得しました。

新しい分野に積極的に挑戦しつつ、あくまで使い手の気持ちを尊重する姿勢は、カーボンニュートラルという新しい物差しが登場した近年も変わっていないと感じています。

自動車分野では、ルノーは2020年欧州ベストセラーEVになった「ゾエ」などを持っていますが、エンジン車のユーザーにも目を向け、ディーゼル車からの乗り換えとして、多くの欧州メーカーが敬遠するハイブリッド車を導入しています。イタリアのフィアットや米国クライスラーとともにステランティスの一員になったプジョーやシトロエンは、同じ車体でエンジン車とEVの両方を用意しています。

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一方でルノーはモビリティサービス専用の組織「モビライズ」を立ち上げ、プジョーやシトロエンはシェアリングやレンタルだけでなく駐車場や充電スポットの予約もできるアプリ「Free2Move」を提供。さらに公共交通に近い分野では、自動運転シャトルのナビヤ「アルマ」やイージーマイル「EZ10」がいち早く登場し、このカテゴリーの主役になっています。



こうした動きを見て思い出したのは、交通権という概念です。フランスは世界でいち早く、誰もが自由で快適に移動できることが国民の基本的権利であると法律で定めました。電力に余裕がありながら電動以外の選択肢も残し、既存の枠組みを超えたサービスを考案するなど、多様な移動の選択肢を提供していく姿勢が、交通権に通じていると思ったのです。

前回のブログでは、移動者1人ひとりが複数の移動手段を持てば、エネルギーショックは小さくできると書きましたが、それには選択肢が存在していることが前提です。便利だからとひとつの乗り物に固執せず、新しいモビリティを次々に創造し、でも既存の乗り物と共存させることで使い手に寄り添っていくフランスの姿勢は、これからも注目すべきだと思っています。